在宅勤務できるならペイカットもOK！？

在宅勤務の兆候は、パンデミックがおさまりつつある中でも依然として消える様子はない。多くの労働者が、週2〜３回の在宅勤務を続けられるなら平均7％の給与カットをしてもいいと考えている、とダラス・ビジネス・ジャーナルが報じた。

シカゴ大学の調査によると、パンデミック後も勤務時間の21％が在宅勤務で行われるとし、これはパンデミック前の5％から大きな増加になる。家から仕事がしたいという要望は、年齢、教育レベル、性別、年収、家族の状況などに関わらず共通していて、専門家らは採用の条件になりつつあるという。

「労働者の半数を在宅勤務にすることは可能だ。週に２回の在宅勤務。ビジネスリーダーらは、在宅勤務による職場におけるカルチャーへの影響、従業員のモチベーション、およびイノベーションを懸念事項に挙げ、週に３回以上は職場への出勤が必要だと考えている」と調査結果は述べている。

同調査は、3万人を対象に行われた。調査結果の結論は一つ。在宅勤務はアメリカの労働市場において永続的に存在することになるだろう。